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ニッポンの国民病・糖尿病にどう立ち向かうか

日本国内の糖尿病患者と予備軍、2210万人。
およそ国民の5人に1人は糖尿病もしくはその予備軍と言われています。
この数は、年々増加の一途をたどっています。

こうした状況の中で、本当に必要な治療方法や生活指導は何か?
医療にかかわる人々と患者の間に、どのようなコミュニケーションが求められているのか?

本シンポジウムでは、双方の方々を集め、EBH推進協議会の調査結果をふまえて、これからの糖尿病対策のあり方を議論します。

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ニッポンの国民病・糖尿病にどう立ち向かうか

2008年4月から、生活習慣病を水際で予防する仕組みとして、「メタボリック・シンドローム(内臓脂肪症候群)」を基準とした新しい健康診断制度、いわゆるメタボ健診制度がスタートしました。

この制度では、「メタボリック・シンドローム」と診断された対象者に「特定保健指導」を行うことが、その対象者が属する健康保険組合等の保険者に対して義務づけられています。
指導の効果が基準に達しない場合には一定のペナルティが課されるという、「義務」としての罰則規定が設けられているのです。

国を挙げての、メタボリックシンドローム撲滅という生活習慣改善プロジェクト。
その現状、課題と取り組みについて、健康保険組合や診療現場の関係者、専門家の討論により、これからの展望を探ります。

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ニッポンの国民病・糖尿病にどう立ち向かうか

メタボリックシンドローム・シンポジウム実行委員会(運営事務局イー・ビー・ヘルス・ケア株式会社)は、『メタボリック・シンドロームが警告する社会』〜予防医療のインフラをどう構築するか?〜と題して、2007年3月27日(火)、大阪市のザ・フェニックス・ホールにおいてシンポジウムを開催しました。

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