「糖尿病についての全国意識調査 2009」の分析結果について

はじめに
 
現在日本で「糖尿病が強く疑われる人」(HbA1C 6.1%以上)約890 万人、「糖尿病の可能性が否定できない人」(HbA1C 5.6%-6.0%)は約1320 万人に上ると推計されているが、強く疑われる人のうち受療しているのは55.7%のみとされる(平成19 年度国民健康・栄養調査)。同じ調査で、医師から糖尿病(血糖値が高いなども含む)と言われたことがあると回答した人のうち現在治療を受けているのは50.8%であった。

糖尿病は一度診断されると通常はその後も受療の継続が必要な疾患である。また、日本糖尿病対策推進会議では国民向けのリーフレットを作成し、血糖値が高いと言われたことがある人は早急に精密検査を受け、適切な治療を受けるよう呼びかけている。にもかかわらずこのように受療率が低い背景には、国民に届いている糖尿病情報の問題と糖尿病診療に対する異議や不安が考えられる。「本来医療機関に来るべきなのに来ていない、地域の潜在患者」へのアプローチに活用するため、今回これらの点について調査を行うこととした。

調査主幹 中山健夫  

 

 主催:NPO法人EBH推進協議会
    (呼びかけ人:西村周三(当会初代理事長 京都大学名誉教授))
 協力:社団法人日本糖尿病協会
    フェニックスケア・サービスフォーラム
    京都大学
    京都大学医学部附属病院

 
  調査分析メンバー  
 
中山健夫
(京都大学大学院 医学研究科 社会健康医学系専攻 健康情報学分野 教授)

池田香織
(京都大学大学院 医学研究科 糖尿病・栄養内科学)

高原志保
(京都大学大学院 医学研究科 糖尿病・栄養内科学)

後藤励
(甲南大学 経済学部 准教授)

 
  調査期間  
 
2009年5月〜11月
     12月    
2010年1月〜    
     3月     
     8月     
     9月〜    

調査
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  報告書  
 
「糖尿病についての全国意識調査2009」報告書

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